「自殺対策 官民挙げ」の記事で、清水康之代表の分析とコメント「さまざまな社会問題が深刻化した末に自殺は起きる。対策を進めることで、あらゆる問題に対応できる地域力が備わる」「若者の多くは相談機関を利用していない。SOSの出し方を教えていく必要がある」が紹介されました。
「官民で自殺対策を考える」の記事で、清水康之代表の指摘とコメント「要因ごとに対応策は取られているものの防止できないのは、対応すべき機関の連携不足が一因だ歳、当事者のニーズに応じて相談機関が連携する必要がある」「連携が深まればセーフティネットの網の目が細かくなり、誰もが生きるための支援を得ることができるようになる」が紹介されました。
2018年1月11日 新潟日報
2018年1月11日 毎日新聞新潟版